販売・接客 資格

稼げる資格「家電製品アドバイザー」|量販店からもネット販売店からも求められる

投稿日:

家電量販店

家電製品アドバイザーとは、家電製品協会が主催する民間資格です。

家電の販売・営業および接客のプロフェショナルとして、消費者の商品選択、使用方法、不具合対応、廃棄などについてお客様を的確にリードしアドバイスする方々のための資格です。

分野は「AV情報家電」「生活家電」の2種類あります。試験の得点や、合格した分野に応じて総合アドバイザー、ゴールドグレード、プラチナグレードと等級が変化します。

資格取得のメリット

1.就職・転職が有利になる

家電製品アドバイザーの資格を取得すれば、家電製品に興味を持っていて、勉強している前向きな姿勢をPRできるので、電器店への就職・転職が有利になるメリットは少なからずあります。

2.社内での待遇が良くなる

資格手当を支給している量販店もあり、その会社に勤務する人には取得するメリットは高い資格です。

また、売場の責任者や主任以上になるためには家電製品アドバイザーの資格が必須の販売店もあります。

会社から受験の費用が出たり、合格することで給与や時間給の面で待遇が良くなるのであれば、是が非でも取得しましょう。

資格評価

【総合評価 34/50】

ニーズ

7

コスト

7

時間

8

リターン

6

将来性

6

資格試験に関する概要

1.試験科目

(1)AV情報家電試験

AV情報家電の「商品知識・取扱」および「CS・法規」の2科目。

「商品知識・取扱」では、AV情報家電製品の商品知識・取扱いの理解度を問います。

「CS・法規」では、CSに関する知識および関連する法規類の基本的知識の理解度を問います。

なお、「CS・法規」は生活家電試験と共通科目になっています。

(2)生活家電試験

生活家電の「商品知識・取扱」および「CS・法規」の2科目。

「商品知識・取扱」では、生活家電製品の商品知識・取扱いの理解度を問います。

「CS・法規」では、CSに関する知識および関連する法規類の基本的知識の理解度を問います。

なお、「CS・法規」はAV情報家電試験と共通科目になっています。

2.試験概要

受験資格

誰でも受けられる

資格の種別

民間資格

難易度

普通

3.試験データ

受験者数(2019年度)

AV情報家電:6,122人

生活家電  :5,575人

合格率(2019年度)

AV情報家電:32.7%

生活家電  :33.7%

受験料

AV情報家電・生活家電 両資格を受験(3科目)

15,600円(税込)

AV情報家電・生活家電いずれかを受験(2科目)

9,400円(税込)

試験日

9月、3月

公式ホームページ(一般財団法人 家電製品協会) ☞ こちら

-販売・接客, 資格

執筆者:


comment

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA


関連記事

販売・接客資格の中で費用対効果の高い資格はコレだ!

資格の取得について考えたとき、これからどんな資格を取得しようか。 どこまでのレベルを目指すべきかと悩むことが多いかと思います。 販売・接客資格は危険を伴う業務が多いため必置資格とされているものが多いの …

稼げる資格「労働安全コンサルタント」|工事現場からIT業界まで幅広い需要がある

労働安全コンサルタントは、厚生労働大臣の指定登録機関での登録を受け、事業場における労働安全又は労働衛生の水準の向上を図ります。 事業者の求めに応じ、報酬を得て安全衛生診断や指導を行う独立コンサルタント …

稼げる資格「一級建築士」|長い道のりを諦めなければ年収1,000万円も

建築士とは、建築士法に基づく資格で、国土交通大臣または都道府県知事から免許の交付を受け、建築物の設計及び工事監理等の業務を行う技術者の資格です。 建築士免許は、業務の対象となる建築物の用途、規模、構造 …

総務・事務資格一覧|いま取得すべき本当に稼げる資格とは?

資格ブームに衰える気配はないとはいえ、1,000以上ある資格の中から有望なものを選び出すのは至難の業です。資格を取ってゴールというものではなく、その資格を活かせる仕事がなければ稼ぎには繋がりません。他人と差別化できる稼げる資格は何なのか。
ニーズがあり、あまり費用や時間をかけずに取得できるもので、実際に資格を取得することで稼ぐことができ、将来性があり、今後も有望な資格をピックアップしました。

稼げる資格「宅地建物取引士」|転職・資格手当で収入アップが狙える

宅地建物取引士とは、宅地建物の公正な取引が行われることを目的として創設された資格です。 宅地または建物の売買、交換または貸借の取引に対して、購入者等の利益の保護および円滑な宅地または建物の流通がなされ …