IT業界は実力主義で資格など持っていてもいなくても同じだという風潮がありますが、実際のところ、どんな資格があるのでしょうか。
IT資格と言っても種類も多く、難易度もそれぞれ違うため、特にIT未経験の方にとってはどの資格が自分に必要なのか迷ってしまいます。
実務に必要な知識の習得や保有するスキルの証明手段として役立つとされるIT関連の資格は、IT企業への就職を考えている学生はもちろん、今の職場で更なるスキルアップを目指している人にとって、IT技術者のキャリアプランを考えるうえで資格取得は有効なのです。
IT業界で注目なのはセキュリティー分野の資格
IT化が進み、多くの人がデジタルデバイスを使いこなす昨今、何かと話題になっているのが情報漏洩問題です。
そんな中、IT系資格として話題が集まっているのが「情報セキュリティマネジメント試験」です。
「情報セキュリティマネジメント試験」は、「ITパスポート試験」の上位資格に位置付けられている国家資格です。
なお、セキュリティ分野の国家資格には技術者向けの「情報セキュリティスペシャリスト試験」と初心者向けの「情報セキュリティマネジメント試験」の体系になっています。
時代背景としても、情報流出事件が問題になったり、個人情報保護が重視されるようになった昨今、個人にもセキュリティに関するリテラシーの勉強して欲しいという国側の意図があります。
今後需要が高まっていく資格のひとつになっていくので、情報管理に携わる人であれば、早めに取っておくほうがよいでしょう。
また、IT系の民間資格はたくさん増える中、国家資格が新設されることはレアケースなので、その点において注目度が高くなります。
そして、常に時代の先端を行くIT業界では、資格の受験内容にしても、毎年移り変わっていくため、キャッチアップが大変な業界ともいえます。
その中でも一度取っておくと汎用性が高いIT系資格として名前を挙げるのが「プロジェクトマネージャー試験」です。
IT系の資格は、自分が今どんな仕事をしているかによってとるべき資格が変わっていきます。
そんな中、割と汎用性が高い資格が「プロジェクトマネージャー試験」です。
これは直接的に自分で行動を書いてシステム開発をするというよりは、システムの責任者としてのマネジメント能力を測る試験です。
合格するとこの人にはプロジェクトのマネージャーを任せられるとお墨付きをもらえます。
経験値ももちろん大切ですが、論述試験も課されるので、文章力や構成力も必要となる資格といえます。
また、IT系の資格は、会社員であれば社内で取らされるものも多いため、自発的に資格を取得する上で自分の強みをプレゼンしていくという意思が大切です。
IT業界では、「資格の有無」よりも「経験」の方が重視されやすい風潮があります。
ただ、「自分の強み」や「やりたいこと」を見せる上で、資格を取るのは意味があります。ネットワーク関係に強い人なら、「ネットワークスペシャリスト試験」、データーベースに強い人なら「データベーススペシャリスト試験」を取っておくとよいでしょう。
システムに強いならば、「システム監査技術者試験」や「システムアーキテクト試験」などをとっておくと、面接で履歴書を見せた時「この人はこの分野が強い人なんだな」「この分野に興味があるんだ」と分かってもらえます。 
IT資格は国家資格とベンダーのどちらがよいか
日進月歩で技術が進化するIT業界では、スキル重視で資格の有無は重要視されない印象がありますが、その一方で会社に資格を取らされたという人も多いようです。
会社で取らされることも多い資格の代表格は「基本情報技術者」です。
ただ、出題されるのはあくまで基本知識で、これを持っているからといって実務につながるかというとそういうわけでもありません。
あくまでも会社に求められたら取れれば良い資格という程度です。
また、上位資格の「応用情報技術者」も取得者数は多いものもの、「実用性は低い」といわれています。
IT業界の資格はどれも基本は横並びで、1つの分野で難しい上位資格をどんどん取得してステップアップするよりは、それぞれの資格が独立しているイメージです。
そのため、基本知識を網羅する「基本情報処理技術者」や「応用情報処理技術者」の取得を目指すのも良いのですが、何かしら専門的な資格を複数持っているほうが、採用面接等では即戦力がある人とみなされます。
また、IT資格は主に国家資格が多い一方で、メーカーが認定しているベンダー資格も存在しますが、果たしてその実態はどうなのでしょうか。
「オラクルマスター」や「シスコ技術者認定」などの各メーカーが定めるベンダー資格は、国家資格に比べると汎用性は低いです。
なぜなら、自分の勤務先でそのメーカーを採用していなければその資格を生かすことができないためです。
また、受験料が高いので、コスパもあまり良くないということもあります。
ベンダー資格を取得する際は、自分が日ごろから使い慣れたメーカーのものに限定したほうがよいでしょう。
