医療・介護・福祉 資格

医療・介護・福祉資格一覧|いま取得すべき本当に稼げる資格とは?

投稿日:2018年10月8日 更新日:

資格ブームに衰える気配はないとはいえ、1,000以上ある資格の中から有望なものを選び出すのは至難の業です。

資格を取ってゴールというものではなく、その資格を活かせる仕事がなければ稼ぎには繋がりません。

他人と差別化できる稼げる資格は何なのか。

ニーズがあり、あまり費用や時間をかけずに取得できるもので、実際に資格を取得することで稼ぐことができ、将来性があり、今後も有望な資格をピックアップしました。

メンタルヘルス・マネジメント検定試験

「メンタルヘルス・マネジメント検定」は、主にうつ病などの精神疾患を予防し、職場でのトラブルを未然に防ぐための知識があることを証明します。

カウンセラーとして独立するための資格ではなく、会社で心に問題を抱えた人を見つけ、産業医やカウンセラーと相談しながらケアしていくことになります。

医療に従事するというよりも、一般企業の管理者向けの資格といえます。

資格を持つことで、管理職としての能力を高めることができるため、転職に有利に働くこともあります。

Ⅰ~Ⅲ種の等級があり、Ⅱ種は管理職、Ⅰ種は経営幹部が対象となっています。

また、セルフケアレベルとして、仕事をしながらⅢ種を取得する人も多いようです。

比較的取得しやすく、順を追えば独学でもⅠ種合格を目指すことが可能です。

介護職員初任者研修

常に人材が不足している介護業界では有資格者が仕事に困ることはほとんどありません。

どこでも働ける介護の仕事に就くための第一歩となるのが、介護職員初任者(旧ホームヘルパー2級)の資格となります。

すでにホームヘルパー2級以上の資格を持っている人はそのまま資格が使えますが、新たに資格を取得するためには、130時間の介護職員初任者研修を通学や通信教育で受講して修了証書を受け取ることが必要です。

受講できる機関や料金、修了までのシステムは各都道府県によって異なりますから、各都道府県の福祉課に問い合わせてください。

取得した資格は全国で使えます。

実務経験を積みながら勉強し、介護福祉士、社会福祉士、ケアマネジャーへとステップアップしていきましょう。

福祉住環境コーディネーター検定試験

高齢化に伴い、今まで住んでいた家をバリアフリー住宅にリフォームしたり、介護用品を購入する家庭が増えています。

そのとき、住んでいる人や家族構成に応じて最適な環境をアドバイスするのが、福祉住環境コーディネーターの仕事です。

介護の仕事だけでなく、リフォームを請け負う建築会社や不動産会社からも、徐々に需要が増えていくと思われます。

実際に住宅の営業マンがこの資格を取ったことで顧客からの信頼を得て営業成績が上がった例もあるようです。

1~3級の等級がありますが、実務能力をアピールできるのは2級からです。

ただ、福祉住環境コーディネーターとしてだけの求人はほとんどなく、介護や接客、営業など他の仕事もこなしながら、住まいのアドバイザーとして働くことになります。

ケアマネージャー

「介護支援専門員」とも呼ばれ、高齢者の介護のほか、介護認定やケアプランの作成など、仕事は多岐に渡ります。

求人は多くの仕事には困りませんが、収入は月平均25万円前後と、それほど高額ではありません。

ただ、新設の介護福祉施設などでは人材確保のために高給を提示されることもあります。

受験するためには、医療系の国家資格を持っているか、介護職員初任者以上の資格を持ち、一定期間以上の実務経験を持っていることが条件になります。

無資格者の場合は、10年以上の実務経験が必要です。

2015年度から受験資格と試験内容が厳しくなり、従来行われていた、保有資格によって大幅に問題数が削られる解答免除制度が廃止されました。

介護福祉士

「介護福祉士」は高齢者の障がい者の食事、入浴など身体的な介護を行います。

現在、介護施設、病院、デイケアセンターなど多くの場所で需要が多いのに反して圧倒的に人材が不足している状態です。

収入はまちまちで、決して高いとはいえませんが、求人の多さから全国どこででも働けることが強みです。

受験するには3年以上の介護施設での実務経験が必要です(パートでも一定時間以上の実務があれば可)。

この場合、事務やベッドメイクなどの雑務は含まれません。

まず「介護職員初任者」の資格を取得して、実際に介護の現場で働きながら、「介護福祉士」の資格を取るのが最も効率で確実な方法です。

医療事務管理士

病院やクリニックで診療報酬明細書の作成と会計を主に行う仕事です。

保険の点数換算や医療用コンピューターの操作など、独自のものを使い専門的な知識が必要になるため、通信講座や通学で講座を受講する必要があるでしょう。

人気の仕事で競争率が高く、待遇は病院によってかなり差があります。

平均すると、月収そのものは一般企業の事務とそれほど変わりません。

月末や月初の保険確認の繁盛期だけのパートなど短期間の求人もあり、子育て中の主婦や長期間の勤務が難しい人が持っていると助かる資格でもあります。

勤務先が個人クリニックの場合、受付や秘書業務を兼任することがありますから、採用時には業務内容を確認しましょう。

登録販売者

2009年の改正薬事法施行から認定された、一般の医薬品のうち第二類医薬品までを販売できる資格です。

それまでは医薬品を扱うには薬剤師が常駐していなければ販売できませんでしたが、登録販売者が常駐していれば、どこでも医薬品が販売できるようになりました。

それによって新たに業務拡大を目指すスーパー、コンビニ、ホームセンターなどからの需要が急増している資格です。

店舗によっては従業員が取得すると手当てを出すこともありますし、アルバイトで応募する場合、資格があることで時給が50円~100円程度プラスされることもあります。

また、自営業者や、これから自分でお店を開きたいという人も、登録販売者の資格を持っていれば医薬品を扱うことができます。

社会福祉士

高齢者、障がい者など福祉を必要とする人の相談に乗り、アドバイスを行う仕事です。

福祉、介護施設のほか、最近は介護用品の販売・レンタル会社など幅広い業種からのニーズもあります。

認知症ライフパートナー

認知症について正しい知識を持ち、患者の生活を支えるスキルを認定します。

単体で持つよりもすでに介護の資格を持っている人がセカンドライセンスとして取得することが多いですが、認知症の家族のために受験する人もいます。

調剤事務管理士

処方箋を受け付けている調剤薬局で保険証の確認や保険点数の計算、請求(レセプト作成)を行う仕事です。

試験範囲が薬に限られるため、医療事務に比べると取得は簡単です。

パートでの雇用が多いため、主婦向きの資格といえます。

介護事務管理士

主に介護保険の請求を行う仕事です。

ただ、介護業界は人手不足なので、実際に働くときには保険請求だけでなく、施設で行う事務全般を行うことになるでしょう。

介護者(ヘルパー)に比べると収入は少ないようです。

作業療法士

事故や病気によって体が不自由になった人のリハビリを行う仕事です。

資格を得るには養成施設として認定された大学か専門学校で3年以上学ぶ必要があります。

新たに取得するには時間と費用がかかることがネックです。

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